訴訟は最良の選択肢ではないのか?

もしも購入した商材で稼ぐことができなかった場合、私達はどうすればよいのでしょうか?

単純な努力不足であった場合は諦めもつくでしょうが、もしそれが詐欺まがいの悪質商材だった場合はそうもいかないでしょう。多くの人は返金を求めるかと思います。

トレジャーリサーチの様にネットビジネスを販売する企業では返金のための窓口が予め設けられていることが多いように感じます。それを利用することができますが詐欺まがいの商材にはそういった窓口が設けられていることは稀といってよいでしょう。

そんな時、多くの人は訴訟を起こすというアクションをとりがちなのですが、ちょっと待ってください。本当にそれが最良の選択肢でしょうか?

ここでは悪質な商材に当たってしまった際における正しい対処方法、訴訟についてまわるリスクやデメリットについて紹介させて頂きます。

受付窓口がある場合は訴訟の前に交渉しよう!

訴訟を起こすというのは最後の手段として、まずは最適な対処方法から見ていきましょう。

もしその商材にトレジャーリサーチのように返金対応窓口がある場合は、そこから直接交渉をもちかけるというのが最も正しい対処方法になると思います。

「直接交渉なんて無駄」だと思っている人も多いでしょうが、例え無駄であったとしてもその手段に最初に手を出したということに意味があります。

というのも直接交渉という手段に最初に出たかどうかでその後訴訟を起こすにしてもその結果が変わるケースが多々あるためです。例え返金に応じてもらえなかったとしても直接交渉は必要なアクションだといえるわけです。

トレジャーリサーチにあるような返金対応窓口がない場合、そんな時は販売元情報に記載されている電話番号やメールアドレスから連絡をとろうと試みてください。

相手に返金を求める際にはまずは直接交渉ということを覚えておきましょう。

訴訟を起こすことで被るリスクとは?

訴訟がよくない手段として紹介される大きな理由、それは費用対効果が非常に悪く、コストパフォーマンスに優れないためです。

弁護士費用がかかることに加えて、訴訟を起こすことで直接交渉をした場合よりも返金額が下がるということもありえます。訴訟には長い時間を要する可能性もあり、また全ての雑務を弁護士に押し付けることができるわけではありません。

現段階でトレジャーリサーチ関連で訴訟の話題が出たというのはまだ耳にしたこと無いと思います。

トレジャーリサーチを利用するということは、こういった訴訟のリスクを回避することと、もしかしたら同じなのかもしれません。